日本の大地で培われて来た日本人の感性を原点とするデザイン創造集団


by j-sense
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カテゴリ:手法⓯現代版柱勝ち工法( 1 )

 昭和25年建築基準法が制定され、壁の耐力が耐震力と規定されました。そして、壁量計算の根拠を導き出すためには、どうしても「固定する」ことが必要となり、そのために「仕様規定」を制定し、布基礎・土台・アンカーボルト・耐力壁等を一体のものとしたのです。
そのかわり、構造計算は不要という便宜が与えられたのでした。
今から思えば、木造軸組みの衰退がこのときから始まったのでした。そして、耐力壁をよりいっそう堅固なものとするため、木質パネル工法や2×4工法が強い家の代表になっていったのです。
この仕様規定に沿って金融公庫仕様と確認検査制度とが一体となり、いわゆる「在来工法」が全国に浸透して行ったのです。千年以上の歴史の中で培われてきた様々な伝統工法は、住宅建築からは消え、神社仏閣などの特殊建築にのみ使われるようになったのです。

木造工法の大工技術の低下と共に、コンピューター制御によるプレカット全盛の時代となっています。その中で伝統工法の定義がいよいよあやしくなっています。
けして大工さんが手刻みしたものを伝統工法というわけではありません。伝統工法の神髄は「石場(石端)建て足固め構法」です。

この工法は在来軸組工法が普及する以前に、日本に千年以上前の昔から伝統的に受け継がれてきた工法です。
材を ほぞ 継手 仕口 栓 楔 などで組み、構造躯体(こうぞうくたい)には、 釘 接合金物はほとんど使われていませんでした。
基礎を用いず礎石の上に柱を建てる、土台は無く足固めで柱の足下を固める、開口部の上部は差鴨居、桁固めで柱の上部を固め桁を通す、筋交いは無く、貫 通し貫を入れる、地震時の水平力に対してすべての材の接点が抵抗要素となり、その数は、千に達する、家全体が揺れながら地震力を逃がすため、自然に逆らわず極めて安全性の高い構造となっていたのです。
現在でも、築200年、300年を超える伝統木構法で造られた古民家が数多く実在しています。

一方、在来軸組工法は主に昭和初期から現在まで、多くの木造住宅で普及している工法です。軸組を縦横に組み斜め方向に筋交いを入れて、耐力を持たす。伝統木構造と比べると、かなり構造材を減らし簡易化した構造で、地震時、接合部(アリ、カマ、筋交いと桁・柱の接点)の負担が大きく、接合金物、ボルトなどで補強しなければならない。最近ではさらに構造用合板を打ち付けて壁耐力を強化しています。そのために、ますます構造材と構造材の接点に大きな力が働いてしまいます。そのためにさらに強力な金物で補強しなければならなくなるのです。

経済成長の中で、急激な消費量をしいられ、工法の信頼性よりも、、工期短縮の方が重視されてしまったために、いまだに問題点は多く、問題が生じるたびに法律が変わり、金物が増えていく現状にあるのがこの工法の宿命となっています。

■限界耐力計算とは
 建築基準法に定められた構造計算法の一つ。この計算によって建築物の構造の安全性が確かめられたとされる場合には、仕様規定と呼ばれる細かな制約を受けなくなります。

 伝統構法によって建てられる住居は、柱を基礎に緊結せず、単に束石の上に乗せただけの「石場(石端)立て」と呼ばれる方法によって建てられてきました。柱を基礎に緊結しないことで、地震の揺れを受け流すことがます。つまり石場立ては免震効果があるのです。地震の多い日本という国において、数千年にわたる歴史の中で培われ残ってきた家の建て方であり、理にかなった建築工法と言えます。
 石場立てによる伝統木造住宅を新築する場合は、限界耐力計算という構造計算をを行う必要があります。確認申請の際には限界耐力計算による計算書を添付しないと建築確認は下りませんので建てることができません。

■限界耐力計算を使って建築確認を通すことのメリット
基礎コンクリート化規定の適用を受けない→風通しのよい建物が可
(木材の腐朽を防ぎ、建物を長命化。健康的な住環境をつくる。)
柱・土台を基礎への緊結規定の適用を受けない→石場立ての建物が可
(免震効果により大地震での倒壊を防ぐ)
瓦の釘止規定の適用を受けない→昔ながらの土葺き瓦屋根が可能
(大地震時に瓦を脱落させることで倒壊を防ぐ)
軸組金物の使用義務規定の適用を受けない→伝統技術による木造軸組が可能
(大地震時での急激な倒壊を防ぐ)

■限界耐力計算(令第81条第2項第1号ロ)の内容を以下に要約
① 地震に対して
・財産保護の観点から、50〜100年という建物が存命するであろう期間中に遭遇する可能性のある震度5強〜6弱程度の「稀に発生する中規模の地震(稀地震)」に対して建物が損傷を受けないことを確かめる。
・人命保護の観点から、500年に一度程度遭遇する可能性のある震度6強〜7クラスの「極稀に発生する大地震(極稀地震)」に対して建物が倒壊しないことを確かめる。

② 常時、暴風、積雪に対して
・常時に発生している自重等に対して大丈夫かどうかを確かめる。
・積雪時・暴風時に建物の安全性を確かめる。
・屋根ふき材が暴風や稀地震によって剥落しないことを確かめる。

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by j-sense | 2007-10-08 08:54 | 手法⓯現代版柱勝ち工法